理事会議事録平成13年度第2回理事会

日　時：2001年5月29日（火） 13:00～17:00
会　場：主婦会館エフプラザ　「パンジー」
出席者：御子柴 克彦、宮本 英七、池中 一裕、岡野 栄之、木山 博資、
　　　　熊倉 鴻之助、高坂 新一、高橋 正身、武田 雅俊、田代 朋子、
　　　　辻　 省次、野村 正彦、馬場 明道、和中 明生
　　　　佐武　 明（監事）
　　　　東田 陽博（国際対応委員長）
　　　　三木 直正（前 理事長）
　　　　野村 靖幸（第45回大会長）、上原　 孝（第45回大会実行委員）
欠席者：中嶋 照夫（監事）
　　　　小宮 義璋（科研費調査委員長）

1．補充理事選考可否の件
池中庶務担当理事より以下の報告がなされた。前回理事会で選任された補充理事4名について、評議員（222名）に郵送による持ち回りの審議をお願いした。回答のあった221名のうち「可 217名」と圧倒的多数で承認された。

2．理事補充の件
理事会で協議した結果、畠中　寛理事の後任として、過日行われた理事選出選挙で次点の辻　省次氏（新潟大）を正理事に繰上げ当選することとした（任期：2001年3月1日～2005年2月28）
辻氏は前回の理事会において補充理事に選定され、評議員による郵送での持ち回り審議で承認されているため、辻氏の補充理事としての後任を協議し投票の結果、東田陽博氏（金沢大）を選任した（任期：2001年3月1日～2003年2月28日）。
また、後任の副理事長について協議した結果、宮本英七氏（熊本大）を選出した。

3．次期評議員就任諾否の件
各評議員に次期（任期：2001年総会終了後～2005年総会終了迄）も継続して評議員を務めてただけるかどうかの諾否を諮ったところ、222名中221名より回答があり、211名より継続して評議員を務めいただけるという回答があった。また主に年齢的なことを理由に10名の評議員より次期評議員を辞退された。

4．科研費調査委員会報告
1）科研費審査委員候補者の候補者の選考経過について
2）日本神経化学会　文部省科学研究費審査委員候補者推薦方法及び同選挙に関する内規について
3）細胞生物学研究連絡委員会について

5．委員会編成の件
畠中将来計画委員長の後任として協議の結果、田代朋子氏を選出した。
各委員会の委員長より提出された委員候補リストを審議した。今回はなるべく委員会を兼任しないで多くの評議員に委員会に参加していただくように配慮がなされた。

6．名誉会員推薦の件
今回、名誉会員に2名推薦があり、候補者を審査し了承されたため次回の総会に諮ることとした。
現在、名誉会員の推薦は細則第8条で満65歳以上と定められているが、理事会の申し合わせで70才以上の方を対象としていた。しかし、多くの大学・研究機関の定年が65歳のため、今後は条文通り満65歳以上の方を対象とすることとした。

7．新評議員推薦の件

8．大会抄録Web投稿の件
昨年の金沢大会では大会抄録の投稿をWeb上から投稿できるようにし、東田前大会長から大会校の負担の軽減に役立ったというメリットと、今までにはなかったシステム関係経費が生じた件について説明がなされた。
昨今の状況を考えると大会抄録のWeb投稿をやめることは出来ないが、現在の学会の財政状況では学会本部がこの経費を毎年負担するのは極めて困難なため、今後はWeb投稿に係る経費は原則として大会校にご負担いただくものとした。Web投稿のシステムに関しての経費は業者によってばらつきがあるものと思われるため、他の学会が利用している印刷会社、コンベンション会社に大会長が相見積を取り検討してはどうかという意見が出た。

9．2002年度予算案の件
高坂会計担当理事より現在の学会の財政状況と2002年度予算案の説明が行われた。現在、学会の会計状況は慢性的な単年度赤字となっており、支出を最低限に抑えた2002年度予算案においても400万円程度の赤字繰越が見込まれる。
1996年の松山大会総会において既に会費値上げについては承認されており、値上げ時期・値上げ幅については理事会に一任されていた。
今回の審議で2003年度からの値上げを予定し、改定会費額などを継続的に審議することとした。
尚、現在の正会員会費（7,000円）は1985年（昭和60年）の改定後は据え置かれたままとなっている。

10．第44回大会の件
合同大会プログラム委員会にご出席いただいた三木前理事長より合同大会の準備状況についての説明がなされた。また、第44回大会長代行として三木直正氏を選出した。

11．第45回大会の件
野村次期大会長より来年度の大会の概要について説明

会期：2002年7月17日（水）～7月19日（金）
会場：ロイトン札幌（札幌市）

12．日本神経化学会主催オープンシンポジウムの件
武田シンポジウム企画委員長より以下の説明がなされた。
オープンシンポジウムのあり方はその時々で若干スタンスや狙いが変っているが、学会主催のシンポジウムのため理事会とシンポジウム企画委員会、大会長が綿密な連携をとる必要性が確認された。また、連携強化のため、シンポジウム企画委員長は大会校のプログラム委員となっていただくこととした。

13．今後の大会のあり方について
前回（1998年）の日本神経科学学会との合同大会後に将来計画委員会（三木委員長／当時）でアンケートを取ったところ、合同大会を希望する声も多く、本学会としては何年かに一度の開催というローテーションを組み、今後も継続して開催していく事が了承された。先方の意向もあるが本学会としては3-4年程度の間隔での合同大会開催を日本神経科学学会理事会に申し入れることとした。
今後のジョイント先としては特定の学会のみを想定するのではなく、学会としての特徴を出し周辺領域の研究者に本学会に興味を持っていただくために積極的に他の学会ともジョイントしていく事が提案され了承され、将来計画委員会にジョイント先の学会のリストアップをお願いすることとした。
その一方でシンポジウムに比重がかかりすぎて一般口演が軽んじられないように配慮することへの重要性も指摘された。
今後、理事会が学会の方向性を打ち出すために大会運営・プログラムに関与する度合いが増すことも考えられる。その反面、大会長及び開催地域の特色・個性が大会に反映する事も重要であり、その兼合いの難しさが論じられた。